前代未聞の超高齢化社会を迎えた日本
前代未聞の超高齢化社会を迎え、介護の未来について真剣に考えなければならなくなりました。
政府が作成した「平成27年版高齢社会白書」によると、日本の全人口は約1億2,708万人です。
そしてこのうち65歳以上の高齢者は3,300万人で、人口の26％を占めています。
高齢化は今後も進み、2035年には65歳以上は全体の33.4％、75歳以上は20.0％となり、日本人の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上の高齢者になると推計されているのです。
このような状況では、介護の未来を真剣に考えなければ日本は成り立たなくなります。
一番の問題は介護保険、年金問題です。
そしてお金の問題に加え、介護の質の向上、介護現場で働くスタッフの待遇、さらに自宅介護が増えると予測されることから、家族が介護と仕事を両立できる社会システムの構築、さらには訪問介護システムの整備など、介護に関する課題は山積みだといえます。
今から、介護のことを考えておくことが大切
さて、それでは今後の高齢者介護はどのように変わっていくのでしょうか。
一つ予想されるのは、高齢者を介護するという一方的なサポートから、相互サポートシステムにシフトするのではないかということです。
現在では要介護度の高い高齢者に対して、こちらが介護サービスを提供するだけです。
これでは介護をしている高齢者の家族や介護職のスタッフは、燃え尽きてしまうという不安があります。
介護を提供している人への手厚いサポートが、不可欠になるはずです。
そして、このようなサポートをシルバー世代が担うという未来もあるのではないかと考えています。
超高齢化社会では、誰にとっても介護は他人ごとではありません。
現在は家族に介護をする人がいなくても、将来両親や家族の介護が必要になったときにどうするのか？
そして、自分が介護される立場になったときにどうするのか？
いざというときに慌てないためにも、早めや早めに考えておくべき大切な事柄です。
なぜなら、家族の介護が必要になったときに、すぐに受け入れてくれる施設は少なく、自宅で介護をするケースが大半です。
このようなときに、仕事と両立できるのかどうかも考えておかなければいけません。
そして、介護・福祉に関する教育を普及させることも大切だと感じています。
社会福祉とは何なのか？
高齢者介護で必要なことは何なのか？
これらのことを学校で学んだり、考えたりする機会を増やすこともより良い高齢化社会を迎えるためには必要なことだと考えます。
いずれにせよ、自分のことだけを考えて暮らしていたのでは、みんなが幸せになれないのが高齢化社会の実態です。
お互いをいたわりながら、協力しあって暮らせる社会の実現を目指して、今できることに精一杯取り組んでいきたいと考えています。